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【朝鮮日報】【コラム】米海軍横須賀基地の日本人エンジニア

 昨年末、関東南部に位置する横須賀の米海軍基地を訪れた。衝突事故を起こした米軍艦艇が、深さおよそ30メートルの乾ドックに入っているのが見えた。ヘルメットをかぶったおよそ30人の技術者が、この軍艦を修理していた。だが、どう見てもこの人々は米軍人のようではなかった。その時、基地を案内してくれていた米軍の大佐の説明が耳に飛び込んできた。「ここの米軍艦艇は100%日本人エンジニアが修理しています。日本のエンジニアの支援がなければ、韓半島朝鮮半島)を守る米軍艦艇は存在できません」。ここに勤める1万人の日本人エンジニアや労働者は、全て日本政府から賃金を受け取っていた。

 東京西部にある米空軍横田基地では、果てしなく伸びる滑走路の上に、C130輸送機およそ10機がずらりと並んでいた。有事の際、いつでも韓半島に出撃できる編隊だった。米軍は昨年から、ここに垂直離着陸が可能なオスプレイを配備し始めた。オスプレイは、韓半島で非常事態が起きた際、特殊部隊を乗せていく役割を果たす機体だ。米国は、横田基地近辺の住民の反対を押し切ってオスプレイ配備を決めた。

 1951年に第2次世界大戦を法的に終結させるサンフランシスコ講和条約が結ばれた後、米国主導の国連軍司令部は日本国内の七つの米軍基地を韓半島の防衛に活用している。この国連軍司令部後方基地は70年近くにわたって恐るべき戦力を維持し、戦争抑止力を発揮してきた。横須賀基地には、並みの国の国防力にも匹敵する空母「ロナルド・レーガン」が常駐している。同基地に備蓄されているディーゼル燃料は米ガロンで1億ガロン(約38万キロリットル)、爆薬は500万ポンド(約2300トン)にもなる。

 好むと好まざるとにかかわらず、これまで韓国の成功には、国連軍司令部後方基地に象徴される韓米日の三角同盟態勢が大きく寄与してきた。日韓基本条約(1965年)以後の韓国の飛躍的な発展は、安全保障と経済をそれぞれ米国と日本に頼ることで成し遂げられたと言っても過言ではない。仮に北朝鮮の非核化が実現しても、軍事的台頭を決行する中国へのけん制という観点から、韓米日の三角態勢はどうしても必要だ。

 問題は「これから」だ。現在のように韓日関係が冷え込むと、情勢が急変した際、この体制が続くと保証はできない。独特の性格を持つ米国大統領によって、在韓米軍の撤収や削減がいつ現実になるか分からないという状況だ。

 船橋洋一元朝日新聞主筆は、本紙のインタビューで「韓国と日本の関係がこのように悪化していることを放っておく余裕はない」と、最近の状況に懸念を示した。船橋氏の助言のように、韓国は今、過去の問題について、プライドの問題で友邦と争っていられるほどのんきな状況ではない。今年の地方選、参議院選を控えて世論結集に乗り出している安倍首相の狙いにいちいち巻き込まれに行く理由は、なおのこと存在しない。

李河遠(イ・ハウォン)東京特派員
朝鮮日報朝鮮日報日本語版